ネパール人材の魅力
Japalがネパール人材にこだわる理由
Japal（ジャパール）は、IT分野における海外人材の中でも、ネパール人材に特化したサービスを展開しています。
ネパールは、IT教育が盛んで優秀な技術者を数多く輩出しており、その実力は世界からも注目されています。
さらに英語教育も進んでおり、ビジネス英語に堪能な人が多く、日本語も文法構造が似ているため比較的習得しやすいとされています。
また、勤勉で誠実、家族や年長者を大切にする国民性は日本の職場文化とも親和性が高く、日本に好意的な国であるため、企業さまにとっても受け入れやすい傾向があります。日本での永住を希望する人が多く、定着率の高さにもつながっています。
ネパールの人材は、日本社会に自然に溶け込み、長期的に活躍できる存在です。
だからこそJapalは、ネパール人材にこだわり、企業さまとネパール人材をおつなぎしています。
Japalによる採用実績
ネパール人材の魅力
ネパール人材は“目的意識”が違う。だから、定着する。
日本人は転職市場の情報が豊富なため、他社と比較して離職に至るケースも少なくありません。一方、ネパール人材は日本に来るという目的だけではなく、「その企業で働くこと」を目指して来日するため、数年にわたって定着する可能性が高いのが特徴です。Japalでは、長期定着につなげるための具体的な提案やノウハウを、豊富な経験をもとに継続提供しています。
英会話能力はビジネスレベル
ネパールでは私立を中心に小学校から大学まで英語教育がされており、Japalが紹介する人材は100%英語でのコミュニケーションが可能です。
※日本語については、文法や文構造がネパール語と近く習得しやすい言語とされています。
親日国である
ネパールは親日国として知られており、国民性や文化面においても、日本との親和性が高いといえます。
また、永住を前提として日本で働く人材が多く、家族滞在割合が他国の在留外国人と比較して非常に高いです。
家族と共に来日するから、長く働ける
Japalが紹介するネパール人材は、総数に対して家族帯同の割合が高いのが特徴です。
来日後、数か月で家族を呼ぶケースが多く、ホームシックにかかりにくく、生活基盤も安定しやすいため、高い定着率につながっています。
ネパール人材のデータ
2050年までは人口増加が続き、アジアの中でも人口増加率が高い
東南アジア各国の人口増加率表
| 国名 | 1950年 (万人) |
1980年 (万人) |
2022年 (万人) |
2050年 (万人) |
人口増加率 (%/年)(2050年) |
|---|---|---|---|---|---|
| ネパール | 839.9 | 1,560.0 | 3,054.8 | 3,740.1 | 0.40 |
| ベトナム | 2,510.9 | 5,296.8 | 9,818.7 | 10,701.3 | 0.02 |
| タイ | 2,041.2 | 4,573.8 | 7,169.7 | 6,788.0 | ▲0.58 |
| インドネシア | 6,956.8 | 14,817.7 | 27,550.1 | 31,722.5 | 0.16 |
| フィリピン | 1,847.0 | 4,842.0 | 11,555.9 | 15,789.2 | 0.73 |
| ミャンマー | 1,773.2 | 3,346.6 | 5,417.9 | 5,992.9 | 0.04 |
| 日本 | 8,435.3 | 11,762.4 | 12,395.2 | 10,378.4 | ▲0.68 |
平均年齢
| ネパール | 日本 |
|---|---|
| 27.6歳 | 49.9歳 |
出典：CIA The World Factbook
アジア国別在留外国人ランキング（2024年末調査）
各国の滞在総数に対してネパールの家族滞在割合が圧倒的に高い
| 国籍・地域 | 総数（万人） | 家族滞在割合（%） |
|---|---|---|
| 中国 | 87.3 | 9.5 |
| ベトナム | 63.4 | 10.2 |
| 韓国 | 40.9 | 2.2 |
| フィリピン | 34.2 | 1.8 |
| ネパール | 23.3 | 25.8 |
出入国在留管理庁公表資料を基に当社作成
日本とネパールの現状
日本のIT人材不足の現状
日本ではここ数年、ITエンジニア不足が顕著です。経済産業省の調査によれば、2018年時点で約22万人ものIT人材が不足しており、需給バランスのギャップは拡大の一途をたどっています。特にAIやクラウドなど先端分野の需要増で人材獲得競争は激化しています。
将来予測：
2030年には、需要と供給の差が最大約79万人（2021年の経産省の報告書）に達する恐れがあると試算されています。まさに前代未聞のIT人材不足です。
求人倍率:
ITエンジニア職の有効求人倍率は3.6～3.7倍と非常に高水準で、全職種平均（約1.5倍）の倍以上です。この数字は、求職者1人に対し求人が３～４件あるという計算で、いかにITエンジニア職が「売り手市場」であるかが分かります。
参考：https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/houkokusyo.pdf
ネパールのIT産業の発展
IT産業の発展と人材輩出力
ネパールでは2000年代初頭からITおよびBPO（ビジネス・プロセス・アウトソーシング）産業が始まり、現在では ITサービスが主要な輸出産業の一つに成長しています。ネパール人材の多くが、ネパール国内はもちろんのこと、米国、ヨーロッパ、オーストラリアなどの国際的な開発環境での経験を積んでいます。
国家としてのIT振興政策
ネパール政府はIT産業の成長を国家の重要戦略と位置づけ、積極的な支援策を展開しています。これにより、海外からの投資を呼び込み、より多くの外国IT企業を誘致する土壌が整いつつあります。
ネパール大使も、「ネパールはIT分野で計り知れない可能性を秘めており、日本との連携は双方にとって大きなチャンスになる」と語っており、国家としての意欲と国際協力への期待がうかがえます。
日本への高度人材流入の増加
近年、ネパールから日本へ「技術・人文知識・国際業務（技人国）」ビザで来日する高度人材が増加しています。これは、日本企業がネパール人材の技術力や語学力、文化的適応力を高く評価していることの表れです。特にIT分野では、即戦力として採用されるケースが増えており、Japalのような支援機関を通じて、来日前の日本語教育や生活支援を受けた人材は、よりスムーズに職場に定着しています。
この流れは、ネパールにとっても日本にとっても好循環を生み出しており、今後さらに多くのネパール人IT人材が日本で活躍することが期待されています。
日本とネパールのかかわり
ネパールと日本の親交は歴史的・経済的にも深く、ネパールは親日国家であると言われています。
ネパールと日本の歴史を紐解くと、1899年、日本の僧侶の河口慧海がネパールを訪問し、仏教・文化的な交流の先駆けとなり、正規の外交関係は1956年に樹立されました。
ネパールでは2008年に王制は廃止されたものの、それまで培われた皇室・王室間の交流の他、国会議員の交流、経済・技術交流等があり、政治関係においても、日・ネパール関係は伝統的に良好です。
2025年現在、日本在留ネパールは23万人を超えており、その数はネパールがブラジルに代わって第５位となっています。